積立NISAで初めて投資信託を買うときのポイントを徹底解説

2018年1月から積立NISAがスタートしました。

投資信託の購入で得た利益には約20%の税金がかかるのに対し、積立NISAでは、年間40万円の購入に対して出た利益が20年間非課税になるという制度です。
こんなお得な制度があるのであれば、最大限活用したいですよね。
でも、そもそも投資信託がよく分からないという方も多いのではないでしょうか。そんな方々に、積立NISAにはどんな投資信託があるのかを解説します。

投資信託の種類を理解しよう

積立NISA対象の投資信託は、購入時と売却時の手数料がかからないものが条件です。

必要な手数料は、信託報酬といって保有している間にかかる管理手数料のみです。
信託報酬は、長期の保有で大きなコストになります。

例えば、1%の信託報酬を20年間支払い続けると、約20%になります。
一方、信託報酬が0.1%の場合は約2%で済むのです。迷った場合は、信託報酬が小さい方を選ぶようにしてください。

インデックスファンドとアクティブファンド

投資信託はインデックスファンドとアクティブファンドの2種類があります。

インデックスファンド

インデックスファンドとは日経平均などの株価指数（市場平均）に合わせた値動きを目指す投資信託のことです。例えば国内株式のインデックスファンドは、日本の経済成長に合わせて株価が上昇すると考えてください。株価指数の種類は日本のものだけではなく、世界中にあります。銘柄選びに手間がかからないため、信託報酬が安い（0.1～0.5%）傾向にあります。

アクティブファンド

アクティブファンドは市場平均以上の値上がりを目指す投資信託のことです。ファンドマネージャーと呼ばれる人が上昇する株式を予測して投資対象を決定しています。値上がりするかどうかはファンドマネージャーの腕にかかっているということです。銘柄選びにコストがかかるため、信託報酬が高い傾向（1%～）にあります。

一見すると、市場平均を目指すインデックスファンドよりも市場平均以上を目指すアクティブファンドが有利に思えますが、信託報酬の高さは大変なコストです。また、市場平均よりも悪いパフォーマンスのアクティブファンドもあるため、インデックスファンドを選ぶのが良いでしょう。

バランスファンド

インデックスファンドの中には、株式に加えて債券やリート（不動産）から構成されるバランスファンドと呼ばれるものもあります。国内株式インデックス12.5%、国内債券12.5%、外国株式インデックス12.5%・・・のように、複数のファンドで構成していることが特徴です。バランスファンドは株価下落に直面した場合のリスク軽減を目的としています。

理想的に思えるかもしれませんが、こちらは通常のインデックスファンドよりも信託報酬が高く設定されているため、おすすめできません（0.5%～）。また、「リスクを軽減している」ということは「上昇を見込める可能性を下げている」ということです。利益を出してこそ意味のあるNISA口座の運用には向きません。

具体的な株価指数を理解しよう

次にインデックスファンドに用いられる株価指数を紹介します。投資信託を選ぶ前に、それぞれの特徴をしっかり理解することが重要です。

国内株式

国内の株価指数には「日経平均」と「TOPIX」があります。日経平均は日本経済新聞社が選出した255企業の平均株価のことを指します。簡単に言うと、日本を代表する大企業の平均株価です。TOPIXは東証一部上場の企業すべて（約2000銘柄）の時価総額の変化を指数で表現したものです。日経平均よりもTOPIXの方がバランスよく投資できるので、国内株式で選ぶのならTOPIXがおすすめです。

先進国株式

先進国株式の株価指数は「MSCI コクサイ」が代表的です。こちらは、アメリカ、ヨーロッパ諸国を中心とした先進国市場への投資を目的としたものです。22カ国、約1300銘柄から構成されており、安定的な値動きが見込めます。

新興国株式

先進国株式の株価指数は「MSCI エマージェンシーマーケット」が代表的です。こちらは、中国、インド、ブラジル等の新興国市場への投資を目的としたものです。24カ国、約830銘柄から構成されており、株価の上昇や下落の幅が大きいのが特徴です。

全世界株式

先進国株式の株価指数は「MSCIオールカントリーワールド」が代表的です。こちらは、日本、先進国、新興国をすべて含めた世界の全市場への投資を目的としたものです。47カ国、約2500銘柄から構成されており、株式のみで構成された商品の中では最もバランスが取れています。

自分に合った投資信託を選びましょう

それぞれの指数の特徴を理解したうえで、購入する投資信託の指数を選ぶことが最初の1歩です。以下の手順で進めると、決めやすいでしょう。

1. 指数を決める（複数可）
2. 複数の場合は割合を決める　（例）国内と先進国を1：1
3. 選んだ指数に該当する投資信託のうち、信託報酬が最も安いものを選ぶ

これらの条件を基準に投資信託を絞り、その上で、投資信託のポリシーや銘柄に注目して、購入銘柄を確定させましょう★